情報 I

情報 I

YBA教育研究会で体験する最先端の情報I教育ーLife is Tech社教材導入

経済産業省、ライフイズテックを「未来の教室」実証事業者に選定
https://life-is-tech.com/news/news/231219-release

日能研、ライフイズテックの「情報AIドリル」をユリウスで提供開始
https://life-is-tech.com/news/news/231222-release

豊島岡女子学園高校、ライフイズテックの「情報 I・AIドリル」で共通テスト対策を強化
https://life-is-tech.com/news/news/230501-release

 

【情報AIドリル】教材説明動画

【情報AIドリル】教材説明動画

情報技術の時代に向けて、新たな学びの扉を開く

2025年、大学入学共通テストに「情報 I」という新たな科目が追加されることは、教育分野において情報技術の重要性が高まっていることの証しです。YBA教育研究会では、この新科目への対応を重視し、生徒たちが必要とする知識と技術を身につけられるよう、適切な学習環境とサポート体制を提供しています。

私たちは、文部科学省 高校情報科の前調査官である鹿野利春氏との協力を得て、教材の選定と教育方法において最高水準のアプローチを採用しています。CBT(共通テスト模試)を含む多様な学習機会を通じて、生徒たちが「情報 I」の科目で必要なスキルを効果的に習得できるように努めています。

「情報 I」の導入は、生徒たちが情報技術を駆使し、問題発見・解決能力を高める大きなチャンスです。YBA教育研究会では、生徒一人ひとりの学習ニーズに合わせた指導を行い、彼らが情報技術の基本をしっかりと理解し、将来的には応用力を発揮できるようサポートします。

情報技術の時代を見据え、生徒一人ひとりの可能性を最大限に引き出すための努力を続けてまいります。

 

大学入学共通テストにおける新科目「情報 I」の導入とその重要性

新科目「情報 I」の登場
2025年より、大学入学共通テストに「情報 I」という新たな科目が追加されます。これにより、試験は従来の5教科7科目から6教科8科目へと拡大されます。この科目は60分の試験で、満点は100点です。日本全国の国立大学82校が共通テストにおいて「情報 I」を必須科目として採用することを決定しています。

学校推薦型選抜における「情報 I」の役割
私立大学入試、特に総合選抜型選抜と学校推薦型選抜において、「情報 I」の成績は重要な要素となります。この科目の評定は、単年度の評定平均に0.1〜0.3ポイント、高校3年間の全体評定平均においては約0.1ポイントの影響を与え、出願基準や学校内選考において大きな役割を果たします。

「情報 I」の学習範囲と対策
「情報 I」は、プログラミングの基本からデータの活用、情報デザインに至るまで、幅広い分野をカバーする科目です。この科目の準備には、文系・理系を問わず、全ての高校生に対して共通テストや定期テスト得点アップのための対策が必要となります。

総括
新科目「情報 I」の導入は、大学入試の風景を大きく変えることが予想されます。この科目は、学生の選択肢や戦略に大きな影響を与えるため、適切な準備と対策が必要です。当塾では、この新しい科目に対応した教育カリキュラムを提供し、学生が大学入試での成功を収めるためのサポートを行っています。

令和7年度大学入学共通テスト『情報』科目:インターネット利用時の安全と著作権に関する選択肢分析

0  相手からのメッセージにはどんなときでも早く返信しなければいけない。
誤り。常に迅速に返信する必要はありません。安全性や状況に応じて適切に対応することが重要です。

① 信頼関係のある相手とSNSやメールでやり取りする際も、悪意を持った者がなりすましている可能性を頭に入れておくべきである。
正解。インターネット上では、信頼できると思われる相手でも、偽装や詐欺の可能性があるため、注意が必要です。

② Webページに匿名で投稿した場合は、本人が特定されることはない。
誤り。匿名であっても、IPアドレスやその他のデータを通じて個人が特定される可能性があります。

③ SNSの非公開グループでは、どんなグループであっても、個人情報を書き込んでも問題はない。
誤り。非公開グループであっても、情報が漏洩するリスクは存在します。個人情報の共有は慎重に行う必要があります。

④ 一般によく知られているアニメのキャラクターの画像をSNSのプロフィール画像に許可なく掲載することは、著作権の侵害にあたる。
正解。著作権がある画像を無断で使用することは、著作権侵害に該当します。

⑤ 芸能人は多くの人に知られていることから肖像権の対象外となるため、芸能人の写真をSNSに掲載してもよい。
誤り。肖像権は公共の人物であっても適用されるため、許可なく写真を使用することは避けるべきです。